2019年06月07日

日本近代仏教史研究会 役員(2019年4月〜2021年3月)

日本近代仏教史研究会 役員
(五十音順、2019年6月現在)

■ 歴代会長
池田英俊(1992年12月〜2004年2月)
圭室文雄(2004年5月〜2013年5月)
林淳(2013年5月〜2017年5月)

■ 会長
岡田正彦 (2017年5月〜)

■ 評議員
安中尚史 岩田真美 江島尚俊 大澤絢子 大谷栄一 碧海寿広 クラウタウ,オリオン ゴダール,クリントン 熊本英人 桑室一之 本康子 近藤俊太郎 坂井田夕起子 島薗進 菅根幸裕 武田道生 谷川穣 土居浩 名和達宣 西山茂 野世英水 浜島典彦 林 淳 広瀬良弘 深瀬俊路 福島栄寿 星野靖二 モール,ミシェル 村上興匡 村田安穂 守屋友江 ブレニナ,ユリア 吉永進一

■ 運営委員
安中尚史 岩田真美 江島尚俊 大澤絢子 大谷栄一 碧海寿広 クラウタウ,オリオン ゴダール,クリントン 熊本英人 桑室一之 本康子 近藤俊太郎 坂井田夕起子 菅根幸裕 武田道生 谷川穣 土居浩 名和達宣 林 淳 福島栄寿 星野靖二 村上興匡 守屋友江 ブレニナ,ユリア 吉永進一

■ 編集委員
福島栄寿(主任) 江島尚俊 大谷栄一 碧海寿広 クラウタウ,オリオン 桑室一之 近藤俊太郎 坂井田夕起子 谷川穣 土居浩 名和達宣 星野靖二 守屋友江 吉永進一

■ 広報・ホームページ
江島尚俊

■ 事務局
安中尚史 戸田教敞

■ 監査
中根和浩 長谷川匡俊

2019年06月06日

『近代仏教』投稿規程(2019年6月1日改正)

2013年5月30日 編集委員会作成
2015年5月15日 改正
2018年5月26日 改正
2019年6月1日 改正

〈投稿規程〉

一 投稿は、原則として会員によるものとする。
二 投稿原稿は、近代仏教史関係の未発表の論文・研究ノート・その他とする。
三 投稿原稿は、編集委員会ならびに編集委員が依頼した審査者が査読をおこなう。
四 投稿原稿は、編集委員会が掲載採否を決定する。
五 投稿原稿の字数・書式は、原則として次の通りとする。
(1)字数
論文は一二〇〇〇〜二〇〇〇〇字、研究ノートは六〇〇〇〜八〇〇〇字、書評等は四〇〇〇字程度とする。いずれも注を含めて数える。また、図版・写真は、一点あたり八〇〇字に換算する。
なお、特別な図版・写真の製版費は、執筆者の負担とする。
(2)書式
書式は、A4判、横向き、縦書き、四〇字×三〇行とする。フォントのサイズは、本文・註ともに一〇・五ポイントとする。また、下部中央にページ番号を入れること。
(3)引用文献の注記例
  引用文献の注記については、原則として次の通りとする。
*日本語文献
吉田久一『日本近代仏教史研究』(吉川弘文館、一九五九年)、三二三〜三二四頁。
末木文美士「内への沈潜は他者へ向いうるか―明治後期仏教思想の提起する問題―」(『思想』第九四三号、岩波書店、二〇〇二年)、一五頁。
*外国語文献
Christopher S. Queen & Sallie B. King (eds.), Engaged Buddhism: Buddhist liberation movements in Asia, Albany, New York: State University of New York Press, 1996.
Michel Mohr, “Murakami Senshō: In Serch for the Fundamental Unity of Buddhism,” The Eastern Buddhist, New Series, v.37, n. 1-2, 2005, p.86.
六 投稿手続きは、原則として次の通りとする。
(1)投稿申込および締切
投稿希望者は、あらかじめ研究会事務局に投稿者氏名、所属、題名、内容の種別(論文、研究ノート、書評等)を電子メールで届け出て、投稿申込をおこなう。投稿申込は、原則として八月末日までとし、投稿は九月末日までにおこなうものとする。
(2)提出先
  投稿原稿の提出先は、研究会事務局とし、電子メールの添付ファイルで提出すること(郵送は不要)。
(3)提出物
 @ 投稿者情報ファイル(題目、氏名、現職、氏名のローマ字表記、欧文タイトル、連絡先〈住所と電話番号、メールアドレス〉)
 A 原稿ファイル(題目、氏名、本文、注)
 B AのPDFファイル
*手書き原稿の投稿を希望する場合は、研究会事務局に問い合わせてください。
七 掲載論文等の電子化公開について
掲載論文等は、将来的には、オンラインで公開する予定である。公開後は、当該論文等の複製権と公衆送信権は学会に委託されるものとする。ただしこれは、執筆者本人による複製権および公衆送信権の行使を妨げるものではない。

八 その他、必要事項は編集委員会において決定する。
(二〇一九年六月一日改正)

若手会員への交通費補助に関する申し合わせ(2019年6月1日改正)

2015年5月16日 施行
2019年6月1日 改正


若手会員への交通費補助に関する申し合わせ

1.本申し合わせは、「吉田久一先生ご遺族寄付金運用規程」第3条B「近代仏教史研究を志す若手研究者を育成するための助成」に基づくものである。

2.本研究会が主催する研究大会等で、研究発表等をおこなう若手の会員に対し、次の条件で研究大会等に参加するための交通費を補助する。
 @発表時の年齢が40歳未満の者とする。
 A大学等の研究機関の専任職に就いていない(大学院生・研究生・研究員・非常勤講師 等)者とする。
 B交通費は研究会に届け出た住所から研究大会会場等までの、最も経済的且つ合理的な経路による。
 C交通費の70%(10円未満は切り上げ)を補助し上限を2万円とする。
 D所定の申請書を使用して研究大会終了後1カ月以内に申請する。
 E申請書に領収証を添付する(コピー不可)。
 F申請書は研究会事務局宛てに郵送する。
 G所属機関、科研費、他の研究助成等と重複申請は認めない。
 H補助金は本人名義の銀行口座に振り込む。
 I補助の可否は運営委員会で決定する。
 J補助を受けた会員は3年以内に『近代仏教』へ研究成果の投稿を原則とする。なお、   
  成果物に若手会員への交通費補助を受けたことを明記する。


3.補助を受けた会員が1年以内に本研究会を退会した場合は補助金全額の返却を求める場合がある。

4.本申し合わせに定めるもののほか、施行に関する必要な事項は運営委員会で協議して定める。

5.本申し合わせの改廃は運営委員会の議を経て行う。

付則
本申し合わせは、2015年5月16日より施行する。
本申し合わせは、2019年6月1日より改正施行する。


〈投稿規程〉

一 投稿は、原則として会員によるものとする。
二 投稿原稿は、近代仏教史関係の未発表の論文・研究ノート・その他とする。
三 投稿原稿は、編集委員会ならびに編集委員が依頼した審査者が査読をおこなう。
四 投稿原稿は、編集委員会が掲載採否を決定する。
五 投稿原稿の字数・書式は、原則として次の通りとする。
(1)字数
論文は一二〇〇〇〜二〇〇〇〇字、研究ノートは六〇〇〇〜八〇〇〇字、書評等は四〇〇〇字程度とする。いずれも注を含めて数える。また、図版・写真は、一点あたり八〇〇字に換算する。
なお、特別な図版・写真の製版費は、執筆者の負担とする。
(2)書式
書式は、A4判、横向き、縦書き、四〇字×三〇行とする。フォントのサイズは、本文・註ともに一〇・五ポイントとする。また、下部中央にページ番号を入れること。
(3)引用文献の注記例
  引用文献の注記については、原則として次の通りとする。
*日本語文献
吉田久一『日本近代仏教史研究』(吉川弘文館、一九五九年)、三二三〜三二四頁。
末木文美士「内への沈潜は他者へ向いうるか―明治後期仏教思想の提起する問題―」(『思想』第九四三号、岩波書店、二〇〇二年)、一五頁。
*外国語文献
Christopher S. Queen & Sallie B. King (eds.), Engaged Buddhism: Buddhist liberation movements in Asia, Albany, New York: State University of New York Press, 1996.
Michel Mohr, “Murakami Senshō: In Serch for the Fundamental Unity of Buddhism,” The Eastern Buddhist, New Series, v.37, n. 1-2, 2005, p.86.
六 投稿手続きは、原則として次の通りとする。
(1)投稿申込および締切
投稿希望者は、あらかじめ研究会事務局に投稿者氏名、所属、題名、内容の種別(論文、研究ノート、書評等)を電子メールで届け出て、投稿申込をおこなう。投稿申込は、原則として八月末日までとし、投稿は九月末日までにおこなうものとする。
(2)提出先
  投稿原稿の提出先は、研究会事務局とし、電子メールの添付ファイルで提出すること(郵送は不要)。
(3)提出物
 @ 投稿者情報ファイル(題目、氏名、現職、氏名のローマ字表記、欧文タイトル、連絡先〈住所と電話番号、メールアドレス〉)
 A 原稿ファイル(題目、氏名、本文、注)
 B AのPDFファイル
*手書き原稿の投稿を希望する場合は、研究会事務局に問い合わせてください。
七 掲載論文等の電子化公開について
掲載論文等は、将来的には、オンラインで公開する予定である。公開後は、当該論文等の複製権と公衆送信権は学会に委託されるものとする。ただしこれは、執筆者本人による複製権および公衆送信権の行使を妨げるものではない。

八 その他、必要事項は編集委員会において決定する。
(二〇一九年六月一日改正)